令和7年９月３０日（火）、熊本日日新聞社による協力講座「マスメディア論」が開講され、熊本日日新聞社NIE・NIB戦略室専門委員の今村浩講師が教壇に立たれました。

　令和６年に総務省が行った調査では、ふだん多く接しているメディアは、10代から50代までがインターネットであり、60代以降はテレビがネットを上回ります。しかし、メディアの信頼度では新聞がトップです。

　本講義では、その新聞に掲載される記事を題材にグループで意見交換を行い、自分ならではのものの見方を身に付け、社会課題の解決に向けた主張や提言を小論文にまとめることを目指します。また、特別ゲストを外部から招き、インタビューを行って新聞記事のスタイルで執筆するという授業も予定しています。自らの着眼点で取材・執筆する力を身に付けることは、社会人の基礎力として大きな力になってくれることでしょう。

　初回授業では、早速学生たちが新聞に目を通し、気になる記事についてグループディスカッションを行いました。普段新聞に触れることは少ないという学生たちですが、初対面同士で活発に意見の交換を行い、活気あふれる授業となりました。

「新聞には、偶然の出合い（セレンディピティ）があるのが他媒体との違いです。ネット検索には少ない『横の広がり』があります。新聞には自分が好まない記事もありますが、それらを読むことで社会問題を考えるきっかけを作ってほしい」というお話で初回の授業は締めくくられました。

　

　

【協力講座とは】

　本学では、「地域に生き、世界に伸びる」をスローガンとして、地域実学主義に基づく教育を学生に提供するための各種取り組みを行っています。

　この取り組みの一環として、企業の持つ実践的知識を学生に提供する機会を設けることを目的に、平成19年度から企業等と協定を締結し、協定先の企業等が本学の正規の授業について担当する「協力講座」を実施しています。

　

【令和7年度に開講される協力講座企業名】

NTT西日本株式会社　熊本支店

九州電力株式会社　熊本支店

株式会社　熊本日日新聞社