令和8年9月29日（火）、熊本日日新聞社による協力講座「マスメディア論」を開講し、熊本日日新聞社論説顧問・役員待遇論説委員長の清田幸子講師が教壇に立たれました。

　情報化が進んだ現代では、日常生活のさまざまなシーンでインターネットを活用しており、時間や場所を問わず誰でも情報の受信・発信を行うようになりました。SNSの発達により情報発信はより身近なものになり、組織的なメディアだけでなく個人でも情報を編集・発信するようになりました。先日の熊本地震でもSNSやAIを用いた災害情報の発信により、被災状況・支援情報を共有することができ、自助・互助・共助の働きを後押ししました。一方で、情報の合成・漏洩・偏りや誤った情報の拡散などの事件やトラブルも増加し、メディアが持つ危険性についても耳にすることが多くなりました。特に「AI×個人」における情報の取り扱いにおいては、情報発信源に対し慎重になること、AIの活用が正しいものであるかの確認、自分が扱った情報が与える影響を考慮することなどが重要です。こうした中、高い信頼度を維持しているマスメディアが新聞です。AIが幅広く情報を収集し集約・発信するのに対し、新聞には必ず新聞記者（ヒト）が居て、一つの情報に対して多角的な視点から収集・調査し、情報発信源を精査し、発信に至るまでの背景や意図など奥深くまで読み解き、社会に向けて発信しています。これらをマスメディアの業界用語で「裏付け」と呼び、こうしたマスメディアの持つジャーナリズムが人々の信頼度に繋がっています。

　この授業では、マスメディアにおけるジャーナリズムを学び、情報を読み解く力・発信する力を身に付けることを目指します。そのために様々なメディアの特性や新聞記事の構成を知り、情報発信源の意図を読み解き、新聞記事について意見交換を行い自分の考えを文章にして相手に伝えることができるようにグループワークを行います。これらの学びは将来仕事をする上で必要なスキルであり、個人だけでなく社会の抱える課題解決へのきっかけとなります。

　清田講師は「学生時代は情報に対して受け身である。積極的に情報を読み解いていかなければ、一握りの人にだけ都合の良い世の中になっていく。この授業を通して、情報の側面だけでなく背景や意図を読み解き、自分の考えをまとめ、発信できる力を身に付けて欲しい。」と言葉を送られました。

【協力講座とは】

本大学では、「地域に生き、世界に伸びる」をスローガンとして、地域実学主義に基づく教育を学生に提供するための各種取り組みを行っています。この一環として、企業の持つ実践的知識を学生に提供する機会を設けることを目的に、平成19年度から企業などと協定を締結し、協定先の企業などが本学の正規の授業について担当する「協力講座」を実施しています。

【令和8年度(2026年度)開講の協力講座企業名】

九州電力株式会社　熊本支社

株式会社熊本日日新聞社